前回の記事では偽物とせどりが無関係ではないこと、
また偽物を仕入れやすいジャンルについて解説しました。
今回は偽物と関わらないようにするための方法と、関わってしまったときの対処法です。
偽物を仕入れないためには
一般のせどらーが偽物と本物を見分けながら仕入れるというのは不可能に近いです。
前回の記事で書きましたが、そんなことができるならせどりで稼ぐ必要がありません。
紛らわしい物ならともかく、騙す気で作られた偽物を見分けるのは難しいですし、
そうでないものでもいちいち確認していたら仕入れの効率が悪くなってしまいます。
つまり我々一般せどらーがするべき対処は
「偽物を見分ける」ではなく「偽物を仕入れない」。
もちろん偽物を仕入れたくて仕入れる人はいないでしょうし、いたら全力で止めます。
偽物とわかったうえでの販売は刑事罰の対象です。
ここではそんな仕入れで紛れてきそうな偽物をできる限り避けるための方法を解説します。
まず、Amazon、メルカリ、ヤフオクなどの個人間取引の場は
最も注意しなければいけない取引場所です。
- 偽物と知らずに買ってそのまま売ってしまう
- 他で偽物をつかまされたので他の人に本物と偽って売る
- もともと偽物を売っている
これらの理由により偽物が循環しやすい取引場所です。
こういったサイトでは高級ブランド品や偽物が多いジャンルの仕入れは好ましくありません。
もしそれでも買う場合は保証書が付いている物を買う。
もしくは相手の評価やレビューをよく確認する。
Amazonやヤフオクではおかしな日本語のセラーから買わない。
これらを守ってできるだけリスクを抑えてください。
安く買えるのが魅力のこれらのサイトですが、偽物を掴んでしまっては本末転倒です。
では、リサイクルショップやネットショップで買う場合はどうなのでしょうか。
ちゃんと店舗を構えているお店で買うので何となく安心してしまいますが、
決して油断しないでください。
特にリサイクルショップは偽物が紛れ込まないとは言い切れません。
というのも、リサイクルショップには確かに鑑定する人がいますが、
あくまで「ある程度判断はつく」程度です。
確実に鑑定できるだけのスキルを持ったスタッフはまずいません。
明らかな偽物を除外できる程度の知識しかありません。
つまり「リサイクルショップも全く信用できない」のです。
ネットショップも同様です。
こういったところでも高級ブランドや人気ブランドは買わないほうがいいでしょう。
ヤフオクなどよりかはまし、くらいに考えておいてください。
高級ブランド品を買うなら正規取扱店以外での購入はすすめません。
ですが正規取扱店で購入して転売しても利益なんてでないですよね。
と言うわけで高級ブランドはそもそも転売の商品としては向かないのです。
偽物を仕入れてしまった場合
商品を仕入れて検品をしているときに
「何かおかしい」と思ったらその商品をしっかりと確認しましょう。
- ブランドなのに作りが甘い
- タグがおかしい
- 色がおかしい
- ロゴがおかしい
- 日本向けなのに説明書が外国語
- 家電の説明書がくしゃくしゃ
このような違和感があれば絶対に商品を確認してください。
確認方法は公式サイトでも構いませんし、
直接鑑定ができる店舗に持っていっても構いません。
ただし最終的には第三者の鑑定結果が必要になります。
調べた結果、偽物だと判明した場合は購入先に連絡を取ります。
購入者に商品が偽物だったことと、返金を希望している旨を伝えましょう。
感情的にならず淡々とメールしてください。
証拠品がある以上こちらの立場が圧倒的に上です。
ただし、偽物と判断した根拠は示してください。
自分の想像や思い込みはいけません。
きちんとお店や鑑定機関で見てもらった証拠も提示してください。
ほとんどの出品者は返金に応じてくれるでしょう。
個人の場合は送料負担で若干ごねる人もいますが、
「こちらに一切非は無い」
「1円たりとも負担しない」
「解決しない場合は警察に相談に行く」
と伝えます。
これで返金されれば解決ですね。
二度と取引をしないようにしましょう。
もし、メッセージを無視された場合は
Amazonやヤフオク、メルカリのサポートや事務局に連絡しましょう。
こういった事務局は基本的に自己解決を勧めてくるので期待してはいけません。
あくまで「通報した」という事実を作るための通報です。
事務局に通報したら購入先に再度メールをします。
そこで事務局に通報したことや今後法的措置を検討していることをメールで送ってください。
- 少額訴訟を検討していること
- 詐欺事件として警察に相談に行くこと
- メーカーに偽物販売者の情報を提供する事
を匂わせてください。
ただしやり過ぎるとこちらが脅迫している形になってしまうので
あくまで淡々と事実のみを伝えます。
この時点でほとんどの販売者は返金に応じます。
あとは返金してもらってから商品を返すだけです。
決して返金前に返さないようにしましょう。
証拠品を回収してそのまましらばっくれる人もいます。
ここまでの段階で解決しなかったら残る手段は3つ。
- 内容証明を送る
- 警察に相談に行く
- 少額訴訟を起こす
内容証明は相手の住所に文章を送り、その内容を郵便局で記録してくれる配達方法です。
つまり「〇月〇日にAさんへ私がこういった内容の文章を送りました」という記録です。
文章の内容は「○○日までに返答がなければ法的措置を検討する」という内容です。
内容証明は裁判所や警察へ証拠として提出できる公的な記録です。
内容証明を送ることにより、相手にプレッシャーを与えたり、
実際警察や裁判になったときの証拠として使うことが可能です。
内容証明を送って数日たっても連絡がない場合は警察に行きましょう。
もし内容証明が届かなかった場合は相手が虚偽の住所を登録しているという証拠です。
つまり最初から相手を騙す意図があったということです。
この場合は詐欺事件として警察に相談できます。
残念ながら個人でできるのはここまでです。
後は警察に期待するか、相手が和解を持ちかけてくるのを期待するしかありません。
少額訴訟と言う手段も残っていますが、
はっきり言って商品の代金が10～20万程度では割に合いません。
少額訴訟は相手の住所の簡易裁判所で行います。
つまり現地に行く必要があるのです。
その旅費や書類作成を行政書士に代行してもらうための費用、
その他雑費で10万円位すぐになくなります。
そこまでして少額訴訟を起こしても確実に代金が回収できるわけではありません。
勝訴しても差し押さえは自分でやらないといけませんし、
そのための調査費用も何万円もかかります。
悔しいですが泣き寝入りして早めに忘れてせどりをしたほうが効率的です。
こんな面倒な事態にならないためにも、仕入れの際は慎重になる必要があるのです。
偽物を販売してしまった場合
逆にこちらが偽物を販売してしまった場合はどうしたら良いのでしょうか。
これに関しては簡単です。
非を認め、謝罪し、返金に応じればいいのです。
ほとんどの購入者はこれで納得します。
一部「迷惑料をよこせ」というとんでもないのがいますが
さすがにそこまで払う義務はありません。
それを強制されたら脅迫で訴えることも可能です。
どちらにしても偽物と知らずに販売した場合、ほとんどのケースで罪には問われません。
（大規模に販売していた場合は除く）
返品してもらった商品は仕入れ先に返品対応を求めるか、
もしくは自分で使ってしまいましょう。
偽物の所持自体は違法でもなんでもありません。
まとめ
偽物はせどりをやっていれば必ず遭遇する問題です。
現在世の中にはそれほど偽物が出回っているのです。
仕入れた時点で仕入れ代金分は赤字になってしまいますし、
知らずに売ってしまうとトラブルのもとになりかねません。
そんな偽物を仕入れないためには常日頃から「偽物があるかもしれない」という
意識を持ってせどりを行うことが重要です。
高級ブランドや人気ブランドを扱う場合は特に注意しましょう。
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